日本への警告 米加州、サン・バーナディーノのテロ

  • 2015.12.05 Saturday
  • 21:58

アメリカ、カリフォルニア州のサン・バーナディーノで発生した事件は日本では「銃撃事件」として扱われている。相変わらずの情報鎖国状態である。大手メディアはアメリカに特派員を送り込んでいるが全くの役立たずである。

これはイスラム・テロである。テロはテロだがただのテロではない。

イスラムの
イスラムによる
イスラムのためのテロ

イスラム教徒がイスラムの教えに感化され、イスラムの教えに従い行動した結果がこの事件である。




犯人の1人、サイード・ファルークはパキスタン人の家庭に生まれ育った敬虔なイスラム教徒。数度にわたりサウジアラビアを訪問。最近の訪問は今年の春で、そこで妻であり共犯者となるタシュフィーン・マリク(パキスタン人)と会う。1カ月ほどサウジ・アラビアに滞在して髭を生やしてアメリカに戻る。郡衛生局の環境衛生検査員として約5年勤務。【関連記事

サン・バーナディーノ郡衛生局の職員同士のパーティーで事件は起きる。食事がひと段落して皆で写真を撮っている際にファルークは急に姿を消し、共犯者とともに爆弾と銃を携えて戻ってくる。そしてパーティーに参加していた同僚たちを次々と銃撃していく。

犯人達はSUVで逃走するが急行した警察によって現場から近い路上にて射殺される。SUVには数時間にわたり銃撃戦が戦えるほどの弾薬が積み込まれていた。警察は犯人の自宅を捜索して大量の爆発物と弾薬を発見。14名が死亡、21名が負傷。【関連記事

極左・オバマ大統領は事件の全容が明らかになる前に早速「銃規制の必要性」を持ち出す。だが犯人が使用した銃は使用が禁止されているタイプの銃であることが判明する。そして警察の捜索により犯人宅が「爆弾工場」であったことが明らかとなる。

禁止されている軍隊仕様の銃(銃の購入は合法であったがフルオートマチックモードで連射できるように違法改造されている)。そして当然禁止されている爆弾の製造、所持。問題は銃の所持ではなくテロであることは明白である。【関連記事




捜査によって、犯人達がアルカイダやイスラム国のメンバーと連絡をとっていたこと、彼らがフェイスブックでイスラム国への忠誠を誓う投稿をしていたこと、そして彼らが自宅で作った爆弾がアンワル・アウラキ師の創立したInspire誌のマニュアルに従ったものであることが判明している。

アウラキ師とはただのイスラム教指導者ではない。アルカイダのリーダーで9.11の首謀者である。2009年のテキサス州フォートフッドの軍基地における襲撃事件の犯人はアウラキ師と繋がりを持っていた。ボストンマラソンの爆破テロの犯人らはアウラキ師の演説映像集を保持していた。【関連記事

当初主要メディア(左翼)は共犯者である妻、タシュフィーン・マリクの写真は入手不可として発表した。




なぜ入手不可なのかについては説明がなかった。彼らが写真を公開したがらない理由について、保守メディアThe Blazeのグレン・ベックは次の可能性があると推測する
 
  • イスラムのブルカを被っていて顔が見えないため
  • イスラムのスカーフを被っているためイスラム社会に敬意を払うため
  • イスラムのスカーフを被っているため人々に「イスラムの問題」として受け取られないようにするため



この惨劇は決して突発的に発生した事件ではなかった。

この犯人の同僚でニコラス・タラシノス氏は信仰心の篤いキリスト教徒で熱烈なイスラエル支持者であった。タラシノス氏は事件の数日前にファルークと宗教上の議論をした。そしてその後タラシノス氏は脅迫状を受ける。「You will die soon(お前はもうすぐ死ぬ)」と。氏はフェイスブック上で事件の数時間前にそのことについて触れている。【関連記事1】【関連記事2】

犯人宅の隣人達は数日前から異変に気が付いていた。今まで見たこともない中東風の男が数名が夜中に犯人宅に集まっては何やらモノをこしらえるような作業をしていた。隣人達同士では「いったい彼らは何者なのか?何をやっているのか?」と疑念が募っていた。だが彼らは当局に通報することはしなかった。

なぜか?

「人種差別」「レイシスト」「イスラム差別」「イスラモフォビア」のレッテルを恐れたからに他ならない。

数カ月前にこんな出来事があった。

 

【9月17日 AFP】米テキサス(Texas)州の学校で今週、学校に持ち込んだ手製の時計を教師に爆弾と勘違いされたイスラム教徒の男子生徒が、警察に拘束される騒ぎがあった。ネット上などでは、イスラム教徒に対する偏見だとして、警察や学校への批判が殺到。男子生徒の元には一般からの多数の支持の声が集まり、ホワイトハウス(White House)やグーグル(Google)、フェイスブック(Facebook)への招待も届いている。


冷静に考えれば分かるが、爆弾と勘違いされるようなモノを学校に持ち込むほうが間違っている。またイスラム教徒によるテロが世界で発生している昨今において挑戦的な行為である。社会に向けて傲然と中指を突き立てるも同然である。

ところでこの少年は報道されたような「少年発明家」でもなんでもなく、誰にでも出来るような「古い時計の分解」をやっただけに過ぎない(下動画参照)。しかもそれが人々に死の恐怖を与えるような悪戯につながったのであるから悪質である。




Hat tip BareNakedIslam

だがこの少年はその挑戦的行為を非難されるどころか合衆国大統領にまで大絶賛され、逆に非常にまともな対応をした警察が叩かれる始末。

オバマ大統領のツイート
「すごい時計だね、アーメッド。ホワイトハウスに持ってきてくれないか?君のような少年少女をもっとインスパイアして科学を好きになってもらいたいんだ。それがアメリカを偉大な国にするんだ」




今回の事件の犯人の行動は事件が起こる以前に近隣住民によって勘づかれていた。

「当局に言うべきか・・・」

だが近隣住民は怖気づいた。彼らを責めるのは酷である。なぜならば上記のような社会情勢を鑑みれば、警察に通報しようものなら通報した自分が「ヘイトスピーチ」で捕まってしまいかねないからである。捕まらないまでも、社会的に抹殺されかねない。職を失うかもしれない。【関連記事

社会はここまで来てしまったのである。言論は既に封殺されているのである。

イスラム教徒の機嫌を損ねることを何よりも恐れる社会、そしてその社会が醸成する政治的正しさを第一とする専制的な雰囲気(空気)。これらが今回の事件を引き起こしたと言っても過言ではない。

さて一方、我々日本人は今回の事件から何を学ぶべきなのか。

「銃社会アメリカは相変わらずだな」
「アメリカはいつになったら真面目に銃規制するのだ」
「イスラム教徒の肩身が狭くなるな」

そんなトンチンカンな戯言を吐いている場合ではない。

我々が学ぶべきはイスラムの脅威である。イスラム教徒を一旦入れてしまったら彼らはホスト国の社会を変容させながら増殖する。イスラム教徒は少数派であるうちは大変大人しく愛想が良い。だが多数派になるにつれその内面を表す。






日本はまだイスラム教徒人口は少ない。これは世界的に見て極めて幸運なことである。だがそのことを知らない人間があまりにも多い。まさに井の中の蛙大海を知らずである。偏った日本語のメディア(海外情報は全て海外左翼メディアの翻訳)だけで情報を得ているから仕方ないと言えば仕方ないが、これだけ情報化された今、いい加減目を覚ましても良いころである。目を覚まさなければならない。

これだけ連日のようにイスラムの脅威を知る機会があるにも関わらず、日本は官民を挙げてイスラム教徒のための特別対応をせっせと進めている。礼拝所設置しかりハラール対応しかり。【関連記事

「16億人のイスラム市場を狙え」などと愚にもつかないキャッチフレーズが躍る。イスラムによって変容させられた社会がどのようなものか。欧州の状況を見れば一目瞭然である。

そしてイスラム教徒を入れることがいかに危険であるかを今回の事件はまざまざと見せてくれたのである。

日本では自称保守のなかに「イスラム国」の呼称を使うことを非難する者がいる。「真面目で善良なイスラム教徒に失礼ではないか」と。

多くのイスラム教徒は真面目で善良である。だがそれは関係無いのである。51%の米国のイスラム教徒はシャリア法を支持し、25%は米国人への暴力を肯定している。それが現実である。現実が見えない「保守」は保守ではない。だから自称保守と呼ぶのである。【関連記事

またイスラム国の戦闘員を「ISISチャン」だの「イスイス団」などと呼んで茶化す者もいるが、これまた極めて愚かである。




かつて前米国防長官のラムズフェルドはイスラム戦士を「臆病者」と呼ぶことに反対して警告した。彼らは「邪悪」で「残虐」ではあっても決して「臆病者」ではないと。彼らは死をも恐れぬ戦士である。

敵を過小評価するならば過小な対応や間違った対応につながる。敵を軽視するべからずである。重要なのは敵の真の姿を認識し、敵の姿を正しく描写する言葉を使うことである。

イスラム国は既にイギリスに相当する領土を獲得し、国としての機能を備えつつある。「国じゃない」を連呼したところで現実は変わらないのである。【関連記事

我々がすべきは現実を見据え、我々に出来ることをすることである。

それはただ一つ。イスラム教徒を日本に入れないこと。これに尽きる。

70数年前に英霊達が命と引き換えに守り抜いた我が日本を、我々は明け渡してはならない。


追記:

夥しい数のイスラム・テロのリストがこれである

「仏教やキリスト教も同じだ」という反論がある。例を求めると返ってくるのは「十字軍とオウム真理教」である。

あえてコメントするまでもなかろう。

パリ・同時多発テロ イスラムが欧州を襲う

  • 2015.11.15 Sunday
  • 18:15

ドイツのメルケル首相が声を上げて欧州に呼び寄せた大量のイスラム教徒「難民」が早くも「難民」の仮面を捨て、「テロリスト」の本性をむき出しにした。

テロリストが銃を乱射する直前のコンサートホール



現時点で死者129名、負傷者352名、内99名は重体。イスラム国が犯行声明を出し、自爆したテロリストの付近から「シリア難民パスポート」が発見された。

これは全く驚くべきことではない。

既に多くのイスラム国兵士が「難民」として欧州入りしているからである。



あなたの娘さんのすぐそばで・・・


一方、世界の左翼リベラルは相変わらずのバカさ加減を露呈。

「この事件が難民排斥につながってはならない・・・」
「難民受入を止めてはならない・・・」
「敵はテロリストであってイスラムではない・・・」

左翼リベラルのみならず、日本では「自称保守」にもイスラム擁護派は多い。小さな殻にこもって「ISは正統派イスラム教徒から邪教・異端扱いされている」「イスラム聖職者はISに対して抗議活動を行っている」などという無知蒙昧をさらけ出している様は哀れを誘う。ISなどという呼称を使い、「イスラム国」と言えないところがミソである。

イスラム世界において邪教・異端とされるということが何を意味するか。それを知りたければこの記事の一番下の動画を見るとよい。ただし極めて残虐なため閲覧注意である。動画は「穏健なイスラム」で知られるインドネシア(スンニ派イスラム)におけるアハマディア・イスラム教徒の迫害である。

そして、イスラム教徒が何かに抗議する場合にどのような行動をとるか。シャルリー・ヘブドの事件で世界のイスラム教徒がどのような反応をしたかを思い出せばよいだけである。そして問うことである。彼らはイスラム教徒ではないのか、と。

欧州が更なるテロ行為を未然に防ぎたいのであれば、自らの過ちを認めて「難民」を強制送還しなければならない。8割以上が若い男性からなる「難民」など笑止千万である。強制送還にいくら金をかけてもかけ過ぎではない。

今回の事件から日本が学ぶべき教訓は二つである。

1) 中東からの「難民」を一人たりとも受け入れるべからず
2) フランス関連施設の安全対策よりもテロ対策、テロ対策よりもイスラム対策に動くべし。

中東「難民」は難民ではない。流民である。その目的はイスラムの領土拡大である。8割が若い男性である事実がなによりの証拠である。

テロの目的は恐怖によって我々の生活を変容させ、恐怖によって我々の口をつぐませ、恐怖によってテロリストの望む社会を構築することである。その目的は着実に現実化している。

我々は飛行機に乗る際に何重ものチェックを受け、預け荷物、手荷物は厳しく制限されている。だが既に我々はそれを生活の一部として取り入れている。もはや不平不満を言う者は皆無である。機内持ち込みサイズのシャンプー、マウスウォッシュ、歯磨き粉、香水等々が当たり前の存在となっている。これらの発端は9.11であり、その原因はイスラムである。

我々はせっせと我々の食文化に手を加えてイスラム法に則った食品を開発し、食事メニューを考案し、金をかけてハラル認証取得に動いている。何よりも、政府がその動きを促進している。成田をはじめとする日本の空港はイスラム教徒への“おもてなし”に力を入れて礼拝用の部屋を拡充したりハラル対応のレストラン整備したりと2020年の東京五輪開催も見据えて動いている。

イスラムによるテロに次ぐテロ。それらを横目で見ながら我々はイスラム批判を封じつつ、イスラム教徒受入に余念が無い。

なぜか?

イスラム・テロが大成功を収めているからである。まさに彼らの戦略が目的を達成しようとしているからである。

テロは結果であって原因ではない。原因はイスラムであり、テロはイスラムがもたらす結果である。対策は結果に対してではなく、原因に対して行われなければならない。

具体的に言えば企業のハラル対応への政府援助・補助金及び調査や促進に類する活動の全面停止である。ハラルとは食を通じた非イスラム世界のイスラム化であり、我々の税金が使われるなど言語道断である。我々の生活を守るのが任務であるはずの政府が敵を利する活動に関わるなど国家反逆罪ものである。

イスラム国による欧州侵略は続く。



そしてその波はアメリカへと及ぶ。


我が国はその流れを受け入れてはならない。
我が日本を変容させてはならない。
我が日本を破壊してはならない。

黙祷






追記:

2016年大統領選挙・共和党候補者、テッド・クルーズのコメント
「パリの事件はイスラム過激派によるテロ。大統領は”イスラム”という言葉を口にすることすら出来ない。敵を正しく言い表すことも出来ずにどうやって戦えるのか?イスラム教徒のシリア難民をアメリカで受け入れるなど狂気の沙汰。受け入れるべきは我々の同胞であり迫害の対象となっているキリスト教徒達である」


イスラムの侵略者が欧州を襲う

  • 2015.10.11 Sunday
  • 20:26

安全な場所で
美味しいものをタラフク食い
苦労せずに
生きたいように生きていきたい
他人の金で
だから「難民」しよう!

それが中東難民の姿である。

なぜこのイラストが避難を浴びたのか。それは、そこに書かれている言葉が事実を言い当てたからである。




だが惜しむらくは、被写体が少女(女性)だったことである。ここは若い男性であるべきであった。

中東「難民」の四分の三は血気盛んな若い男性である。




カネ使い切りました。カネ欲しいです(1:10)


ハラール食品もってこい!


首切るぞ!


お子さんの教育も素晴らしい


彼らは困窮にあえいで命からがら逃れてきたのか?着ている服の立派さ、肉付きの良さ、血色の良さを見てみればよい。一目瞭然である。

欧州に辿りついた彼らは与えられた食事がハラールでないからと放り捨て、現地の人々に罵声を浴びせ、金やモノを盗み、女性をレイプし、行く先々でゴミを撒き散らかす。

ゴミの山



扱いにくい「難民」様


彼らは難民ではない。彼らは侵略者である。

「難民」様のために立ち退きしてもらいます(現実)



考えてもみればよい。戦火の最中に若い男性が我先に逃げるかと。逃げるべきは女性であり、子供であり、老人である。このような人々は最も「害の無い」人々である。一方で若い男性は残り、最後まで戦って決着をつけるのが当然である。

解き放たれた攻撃的な若い男性ほど有害なものはない。我々が見ているのは彼らである。女性子供を故国に置いて欧州を侵略する若い男性達は何をしでかすつもりなのか。

彼らを突き動かしているのはジハード(イスラム聖戦)である。行く先々で女性をレイプし、土地を占領してそこの住民をイスラム教に改宗させる。一旦イスラム教徒が占領した土地は永遠にイスラムに属するというのがイスラム教の考え方である。

安倍内閣は中東「難民」のために約8億1000万ドル(約972億円)の経済支援を約束している。この金は何に使われるのであろうか。「他人の金で生きたい難民達」の生活の糧になるであろう。そして彼らに交じったテロリストの資金となるであろう。

彼ら若きジハードの戦士たちを呼び寄せたのは誰か。ドイツの首相、アンゲラ・メルケルである。メルケルはシリア・イラクの戦火で苦しむ人々をドイツが受け入れると発言した。それを聞いた人々は「難民」となり、ヨーロッパへと向かう大群が発生した。

400万もの侵略者がヨーロッパへと向かっている。ヨーロッパはこれから変革の時を迎える。

メルケル首相:難民受け入れはドイツを良い方向へと変えるはず




追記:
日本は一人たりともこれら侵略者を受けれてはならない。カネは一銭たりとも出してはならない。「女性の活躍が先」だからではない。彼らは侵略者だからである。

上記動画は BareNakedIslam から得たものである。

”イスラム国”が示すイスラムの脅威

  • 2015.02.09 Monday
  • 01:58

テロ組織、イスラム国によって湯川、後藤両氏が斬首され、ヨルダンの空軍パイロット、ムアーズ・カサースベ中尉がガソリンをかけられて生きたまま焼き殺された。 一連の出来事はイスラム国の残忍さを強く印象づけた。

イスラム国(ISIS, ISIL)に対する非難の声は当然ながら、気になるのは「イスラム国とイスラム教は無関係である」、「テロ行為はイスラム教では認められていない」、「イスラムは本来は平和と寛容の宗教であって、テロリストは本当のイスラム教徒ではない。 彼らはイスラムを冒涜している」という毎度ながらの合唱が聞こえてくることである。

アメリカのオバマ大統領やイギリスのキャメロン首相がしたり顔でこういった発言をし、多くの人々が受け売りしてソーシャル・メディアやウェブサイトのコメント欄で同じ発言を繰り返す。 特に日本では「”イスラム国”という呼び名はイスラム教への不当な風評被害をもたらすために不適切である」という意見が飛び交っている。

これはいかにイスラム教が曲解されているかの証左である。 イスラムの本質を知るのにイスラム教の詳しい教義を学ぶ必要はない。 イスラム教の指導者がイスラム教徒に対してどのような教えを与えているかを見ればよい。 そしてイスラム教徒が冒頭のテロに対してどのような態度をとっているかを見ればよい。 良い宗教は良き行為をもたらし、悪しき宗教は悪しき行為をもたらす。 宗教の価値とは、まさにその信徒がどのような行動をとるかで決まると言っても過言ではない。

「イスラムにおいて同性愛者が受けるべき罰は死刑である」



 「妻を殴るのは、上位の存在である主人に対して信愛と尊敬を持って接するように態度を改善させるためである」


 「ユダヤ人は我々の敵である。 ユダヤ人を見つけ出し、殺さなければならない」


 「イスラムに背を向ける者は捕まえて首を斬らなければならない」


 「テロはイスラムにもキリスト教にもユダヤ教にもある(ISISをテロリストと呼ぶことを拒否)」


イギリスのモスクにて潜入取材
 「異教徒は敵であり、イスラムを離脱する者は殺すべし」



テロ行為とイスラム教が関係無いのであれば、これらイスラム教指導者は揃いも揃ってイスラム教徒ではない、とでも言うのであろうか。

イスラム国はISIS (Islamic State of Iraq and Syria) /ISIL (Islamic State of Iraq and Lavant)の訳である。 Islamic Stateはまさにイスラム国であり、それ以外に訳しようがない。 イスラム国という呼称がイスラムに対する「不当な敵愾心」を呼び起こすのであれば、問題は我々ではなく、イスラム国という呼称を使うテロ武装集団側にある。

もしもある組織が「日本国」と自称してテロを企てたとしたら、我々日本人は他国のメディアに「”日本国”という呼称を使わないように」と求めることなど考える以前にこの組織に対してしかるべき手段で対抗措置をとるであろう。 そしてそれが世界のメディアで報じられよう。

名古屋にあるモスクが”イスラム国”呼称の不使用を訴え、愚かな日本人がそれを後押ししているようである(リンク)。 イスラム教徒でもない日本人がイスラム教徒の代わりに自国のメディアに対して「”イスラム国”という呼称を使わないように」などと求めるのがいかに滑稽であるかが分かろうというものである。 また、エルドガンの下でイスラム主義政策をとるトルコ政府から”イスラム国”の呼称を使わないようにとの要請があるようであるが、外国からの圧力を受けて呼称を変えるとするならば言語道断である(リンク)。

イスラム国のテロリストがイスラムを冒涜している、というのならば、同じく「イスラムに対する冒涜」とされたシャルリー・ヘブドの風刺画に対して世界中のイスラム圏で見られたようなデモが一つも見られないのは何故なのかを考えてみればよい。

シャルリー・ヘブド雑誌社の風刺画に対するデモ



ヨルダン空軍パイロットの焼殺し映像が世界に衝撃を与えた直後の2月8日、ロンドンではイスラム教徒にるデモが集会が開かれる。 ISISの残虐行為に対するものかと思いきや…



イスラム教徒の多くは平和的である、とよく言われる。 問題は実際の数である。 世界にはイスラム教を主な宗教とする49か国がある。

以下、Breitbart.com Ben Shapiro "The Myth of the Tiny Radical Muslim Minorityから引用する。




インドネシア
205百万人のうち、50%がシャリア法適用に賛成し、70%が9.11はアメリカかイスラエルの仕業であると考えている = 143百万人

エジプト
80百万のうち、65%がシャリア法適用に賛成、70%がビン・ラディンに好意を持つ = 55.2百万人

パキスタン
179百万のうち、76%がシャリア法適用に賛成 = 135.4百万人

バングラデシュ
149百万のうち、82%がシャリア法適用に賛成し、三分の二が名誉殺人は正当であると考える = 121.9百万人

ナイジェリア
75.7百万のうち、71%がシャリア法適用に賛成 = 53.7百万人

イラン
74.8百万のうち、83%がシャリア法適用に賛成 = 62.1百万人

トルコ
74.7百万のうち、32%(アタチュルクの穏健化政策の成果!)が名誉殺人を正当と考える = 23.9百万人

モロッコ
32.4百万のうち、四分の三強がシャリア法適用に賛成 = 24.6百万人

その他イラク、アフガニスタン、ヨルダン、パレスチナ自治政府、アルジェリア、シリア、スーダン、サウジ・アラビア、イエメン、チュニジア、ソマリア、リビア、及びフランス、イギリス、アメリカのイスラム教徒のうち、シャリア法適用やテロ行為に賛成する者を集計すると、このような数字になる。

800,000,000人 = 8億人

8億人ものイスラム教徒が多かれ少なかれ、上記のイスラム聖職者・指導者に賛同している = 暴力・テロ行為に賛同しているわけである。 一部の過激派が「イスラムの教えに反して」テロ行為を行い、「多くの真面目で穏やかなイスラム教徒が迷惑をこうむっている」という話がいかに現実と乖離しているか、ということである。

イスラム教は平和でも寛容でもない。 親切で寛容なイスラム教徒の存在は否定しない。 しかしそれはイスラム教自体の開明性と寛容性の証左ではない。 なぜならば、世界中いたるところでの現実はまさにその逆を明示しているからである。 アラブ世界のみならず、アジアにおいても、ヨーロッパにおいても、北米においてもである。

日本人が抱きがちなイスラムに対する淡い幻想は危険である。 イスラムを警告するのはイスラム教徒を敵視したいからではない。 イスラム教徒を大量に受け入れた「寛容でリベラルで先進的な」ヨーロッパ各国が今どうなっているか、その現実(映像)を見たとき、日本文化に対する脅威は明らかだからである。




日本では官民を挙げてイスラム受け入れ政策を進めている。 礼拝堂の設置、ハラール対応、イスラム金融の法制化などである。 これら売国行為が衆目に晒されずに進行している現実は危機的である。

日本がフランスやイギリスやスウェーデンのようになってしまったらもう遅いのである。 イスラム教徒は少数派であるうちは大人しい。 だがいったん多数派になれば(ある特定の町ででも)イスラムのルールを押し付けてくる。 日本の風習・文化は破壊の対象となる。 これは現実に世界で実証されている事実である。 そうならぬよう、「イスラムに対する偏見・差別」と言われようとも警告を発しなければならないのである。

追記:
  1. ヨルダン軍パイロット イスラム国による焼殺し映像 【閲覧注意】 (リンク
  2. 「イスラム・テロ」というと、必ず反論として出てくるのが「キリスト教には十字軍という”テロ行為”があったではないか」というものである。 それがいかにまやかしであるかを解説している。
 

シャルリー・ヘブド イスラムが襲う

  • 2015.01.19 Monday
  • 02:19

イスラム・テロがフランスを襲った。 このブログでは皆が知っていることをわざわざアナウンスする必要はない。 皆があやふやであることを明確にするからこそ当ブログの意味があるのである。

フランスを襲ったのはクリスチャン・テロでもなければユダヤ・テロでもなければ仏教・テロでも共産テロでもない。 イスラム・テロである。 ボストンマラソン事件、ロンドン事件に続き、またもやイスラムの危険性が証明されたわけである。

しかし…

「このようなイスラムの名を汚す犯罪者は許しがたい」
「このような残虐で非道な行為はイスラムの教義とは全く関係無い」
このように嘯く者がいまだにいる。

更に、あろうことかテロの被害を受けたシャルリー・ヘブド社(雑誌社)を非難する者がいる。 他の文化や宗教を冒涜するほうが悪いのだと。 少なくとも自業自得だと。 また、日本においてはサザン・オールスターズの替え歌騒動や在日朝鮮人問題と同列に並べて語る不見識な愚か者がいる。 断っておくが、「Je suis Charlie(私はシャルリー)」などと言ってはしゃぐつもりはないし、この雑誌が左翼雑誌であることも承知の上である。

なぜ不見識で愚かなのか。 それは言論とテロとの違いを認識していないからである。 言論には言論で応じる。 暴力には相応の手段で応じる。 これが文明社会の基本である。 方や言論に対して暴力で応じる。 これがイスラムである。

これがイスラム… なぜそこまで言えるのか。

今回の事件に対するイスラム圏の反応を見れば一目瞭然である(参照)。










イスラム圏にはテロを糾弾する者はいない(勇気ある数名を除いて)。 それどころか、事件直後のフランスの学校において、犠牲者への黙祷を捧げるのをイスラム教徒の生徒が拒否し、「イスラムを冒涜した雑誌社が悪いのだ」と息巻く始末である(参照)。 日本において、政府を挙げてイスラム教徒を受け入れようと、ハラールやイスラム金融を推進している状況を鑑みると極めて恐ろしいことである。

しかし、イスラムだけを悪者にしてよいのか?

シャルリー・ヘブド誌はかねてから宗教というものをバカにしていた。 彼らがバカにしたのはイスラム教だけではない。 これまで風刺画の対象となってきたのはキリスト教であり、ユダヤ教であった。








キリスト教徒やユダヤ教は、これら「宗教の冒涜」に対してテロを行ったであろうか。 暴力に訴え、彼らの宗教に口を出すことに対する人々の恐怖心を煽ったであろうか。 答えは否である。 テロ・暴力に訴え、その行為を称賛するのはイスラムであり、イスラムだけである。 だから、これは「宗教への配慮」の問題ではなく、「テロによる言論弾圧」の問題なのである。

「しかし、そうは言っても言論の自由にも限度があるのではないか?」

当然である。 その限度とは伝統に根差した良識である。 シャルリー・ヘブドの風刺画は良識的であるか、と言われれば、答えは否である。 だが、今回の件において同紙の良識を欠如を非難する者は、いったい同紙がキリスト教やユダヤ教をコケにしていたときに、同紙を批判したであろうか。 テロが同紙を襲った今この時に、暴力を行った者たちやその暴力の源泉たるイスラムに向き合うのではなく、これらから目をそらして他でもない被害者の同紙をつつくという、この腐った態度は何であろうか。

ところで、多くの日本人同様、私は邪悪な反日プロパガンダ映画である「アンブロークン」を破壊せんとするものである。 だがもしこの映画が日本で上映される運びとなったとしても、上映予定の映画館を爆破するだとか、上映に関わる人に危害を与えようだとか、そのようなことは頭をかすめもしないものである。 また、万が一暴力的な挙に出る者がいれば、我々はその者を糾弾するはずである。 言論を暴力で封じようとする者は自由の敵だからである。

全てのイスラム教徒がテロリストなわけではない。 温和で友好的なイスラム教徒は存在する。 その事は、イスラムが専制支配とテロのイデオロギーであるという事実をいささかも変じることはない。 共産主義を信奉した人間の全てがスターリンや毛沢東や金日成ではなかったのと同じである。

ヨーロッパはイスラムにのまれようとしている。 イスラム教徒は少数派であるうちは大人しいが、人口に占める割合がある程度を超えるとその本性が現れる。 ヨーロッパ各国ではすでに"No Go Zone"と呼ばれるイスラム支配地域が点在している。 なぜ"No Go"かと言えば、官憲が立ち入れないからである。 そのような地域はシャリア法(イスラム法)によって支配されている。 そこには「表現の自由」も「女性の権利」も「ゲイの権利」もないということを付け加えておこう。

今日の世界において、最大の脅威はイスラムである(ロシア・中国・北朝鮮が脅威でないという意味ではない)。 今回の事件によって、不幸にもその事実が確認されることとなった。 これを認識しないのであれば、盲目であると断じざるを得ない。


追記:
オランダのイスラム化と戦う闘士、ヘルト・ウィルダース


ハラールというテロ支援活動

  • 2014.06.01 Sunday
  • 18:24

こんな、ネット上の意識調査があった。


知らずにハラール肉を食べることに抵抗感じる?

「英国のレストランが、ハラールと呼ばれるイスラム教の流儀で処理した肉を客に知らせず提供し、物議を醸しています。あなたは、それとは知らずにハラール肉を食べることに抵抗を感じますか?」


 

「抵抗を感じない」が「抵抗を感じる」を上回っている。 ハラールの何たるかを知らない、危険な兆候である。 ハラールは一般的にはイスラム教の食事戒律と言われているが、それにとどまるものではない。 ハラールとはイスラム・テロリズムに他ならない。 ハラールとは動物に対するテロであり、そして人間に対するテロである。


動物たちが他の植物や動物を食べることで生存するように、我々も植物や動物を食べて生きている。 動物を屠殺場で殺してその肉を切り分け、きれいにパックされてスーパーに並ぶ。 動物は生きるために他の動物を殺す。 我々も同じである。 だが我々を動物と隔てるのは理性である。 我々人間は、動物を殺すに際して可能な限り動物の苦しみを最小にしようとしている。 人間的な屠殺を宗教上の義務としているのがユダヤ教のコーシャであり、完璧ではないが一般的な屠殺で取り入れられているスタンガン方式である。


ハラールの屠殺は動物に対して心無い無意味な苦しみを強いる。 残酷、残忍の極みであり、イスラム世界が非文明であることの証左である。 ハラールはよくユダヤ教の食事戒律であるコーシャと並べられる。 言葉だけ見れば両者には類似点は多い。 だが事実は天と地の違いである。 イスラム教はユダヤ教から多くの要素を模倣し、それらを歪めている。


コーシャにおいては屠殺人は敬虔で解剖学上の知識に優れた者でなければならず、動物に痛みを与えないために鋭く研がれた特別なナイフを使わなければならない。 そのナイフは動物の首を一振りで切断し、一瞬にして脳への血液供給が断たれた動物はほとんど苦しむことなく意識を失う。 一方ハラールでは鈍いナイフで首をひと掻きし、首から血を吹きあげて痛みと恐怖にのたうち回る動物を数人でボコボコにして抑えつけ、更にナイフで何度も何度も掻き切る。 まさに「血祭りにあげる」様相である。 動物が苦しむ間、肉にはストレスホルモンがいきわたる。 ストレスホルモンに満ちた肉を食べ続けるとどうなるか。 イスラム世界がテロの連続である事実を見れば自ずと知れたことである。


イスラム世界における動物の扱いは、そのまま人間の扱いとなって表れている。 つい最近もパキスタンで恋愛結婚した花嫁が結婚に反対する家族に(!)石を投げつけられ殺される事件があった。 いわゆる「名誉殺人」である。 従兄との結婚を家族に決められていたのを拒否して他人と結婚したのが「家族の名誉」を傷つける行為だというわけである。


ハラールとはどんなものであるか、それはブログ "Bare Naked Islam"に詳しい。

  1. EGYPT: Barbaric Halal Slaughter (Viewer Discretion Advised)
  2. Whitewashing barbaric Halal Slaughter to make it palatable to ignorant Americans
  3. AUSTRALIA: Halal Certification helps funds mosques, Islamic schools and terrorism


ハラールは動物を苦しめるだけではない。 ハラール認証を受けた事業者は、その一部を「寄付」することが義務付けられている。 その寄付はこれらの者達に与えられる。 


1)貧者 2)金を必要としている者 3)ザカートの取扱代理者 4)関係を修復せんとする者 5)奴隷 6)借金をするもの 7)アラーのために戦うもの 8)旅人


「アラーのために戦うもの」というのはいうまでも無く、9.11の首謀者達であり、ボストンマラソンの爆破事件の犯行者達であり、最近ではナイジェリアで300人近い女子高生達を誘拐したボコ・ハラーム、タイの深南部で仏教徒や同胞のイスラム教徒を日々殺害するテロリスト達のことである。 資金は彼らに直接行くわけではない。 様々なイスラム団体を通じて資金は流れていくわけである。


ハラール認証



これらハラール認証がついたレストランで食事をしたり食品を購入するということは、間接的にイスラム・テロリズムへの資金援助をしていることになるのである。 今日の世界において猛威を振るうイスラムの脅威を認識しないのでれば、それは盲目というものである。


冒頭の意識調査の質問は「英国では...」となっているが、ヨーロッパ全域で見られる現象である。 つい最近もデンマークの軍隊の食事がハラールであることが分かり、食事を拒否する兵士も出ている。 オーストラリアも同様である。 アメリカでもイスラムの影響はかなりの拡大を見せている。 イスラムは癌である。 「寛容な」多文化主義を餌にして社会を浸食して広がる癌である。 


この意識調査の結果は警告として受け止められなければならない。 イスラムを絶対に日本に受け入れてはならないし、許容してはならない。 わが麗しき日本はイスラム・フリーでなければならない。


追記:

  • 屠殺におけるスタンガンは完璧ではないことはよく言われている。 あらゆる屠殺が許せない人にはベジタリアンという選択肢がある。
  • いとこ同士の結婚が多いイスラム世界であるが、パキスタンはその傾向が顕著である。 そのため、小頭症やハーレクイン症が発生する確率が高い。 またガザ地区では同じくいとこ同士の結婚から、男性器が深く埋没する病気が多発している。
  • 中東ではラクダの尿を飲むことがイスラムの食事戒律で「許されて」いる。 内戦が続くシリアでは、反政府勢力が死んだシリア政府軍兵士の胸を切り裂き、内臓を食す、という事件が起きている。 時と場合によっては、このような行為はイスラムの戒律で「許される」のである。 こういった行為によって、中東では世界でも珍しい病気が蔓延している。
  • オーストリア自由党党首・H.C. シュトラーヒェ。 自由党はメディアでは「極右政党」と言われている。 オーストリアで市民生活を脅かすイスラムに対抗しようとしている。 シュトラーヒェは親イスラエルである。 かの国にも没落する母国を憂い、体を張って戦う人間がいるということである。 面白い人物で、メッセージをラップにしている。 これはWiener Blute(ウィーン気質)という歌で、「イスラムがやってくる!ウィーンが危ない!ウィーンがイスタンブールになってしまう!ギャングとテロがやってくる!子供たちが危ない!」というような意味であろう。

イスラムと近親婚、そしてその悲惨なる結果

  • 2014.04.20 Sunday
  • 17:14
 

イスラムを批判するウェブサイト、"Bare Naked Islam" www.barenakedislam.com でイスラム世界で広範囲に行われている近親婚とそれがもたらす悲劇が取り上げられている。 ここで写真や映像を紹介することもできるが、あまりにも悲惨であるため、あえて触れぬこととする。 興味があるならばユーチューブで「islam inbreeding」と検索すれば一番にヒットする動画があるので見てみればよい。 ちなみに「イスラム 近親婚」と日本語で入れても何もヒットはしない。 それだけ我が日本ではイスラムに対する認識が甘いということである。

 

パキスタンでは70%、アルジェリアで34%、バーレーンで46%、エジプトで33%(一部地域では80%)、イラクで60%、ヨルダンで64%、クウェートで64%、レバノンで42%、リビアで48%、カタールで54%、サウジアラビアで67%、スーダンで63%、シリアで40%、アラブ首長国連邦で54%、という比率で従妹同士の結婚が行われている。 http://europenews.dk/en/node/34368 より 

 

従妹同士の結婚はコーランによって許されている。 以下はコーラン原典である。

 

http://quran.com/4/23 (コーラン)

Prohibited to you [for marriage] are (結婚が禁止されているのは)

your mothers, (母親)

your daughters, (娘)

your sisters, (姉・妹)

your father's sisters, (父の姉・妹)

your mother's sisters,(母の姉・妹)

your brother's daughters, (兄弟の娘)

your sister's daughters, (娘の娘=孫娘)

your [milk] mothers who nursed you,(?)

your sisters through nursing, (?)

your wives' mothers, (嫁の母)

and your step-daughters under your guardianship [born] of your wives unto whom you have gone in. (?)

But if you have not gone in unto them, there is no sin upon you. (?)

And [also prohibited are] the wives of your sons who are from your [own] loins, (?)

and that you take [in marriage] two sisters simultaneously, except for what has already occurred. (?)

Indeed, Allah is ever Forgiving and Merciful. (アラーは寛大で慈悲深い)

 

自分が男だとして、

母の兄弟姉妹の娘、及び

父の兄弟姉妹の娘

と結婚してよい、というわけである。

 

日本は政府主導でイスラム教徒の受入体制の拡充を進めようとしている。 日本が幸福だったのは歴史的にイスラムからは遠く離れていたことである。 それをわざわざ受け入れようとは、極めて愚かであるとしかいいようがない。

 

参考:

世界の近親婚事情

http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC3419292/figure/Fig1/

ケニヤ、ショッピングモール事件 - イスラムは襲撃する

  • 2013.09.29 Sunday
  • 19:25
 

“These appalling terrorist attacks that take place where the perpetrators claim they do it in the name of a religion – they don’t. They do it in the name of terror, violence and extremism and their warped view of the world. They don’t represent Islam or Muslims in Britain or anywhere else in the world"  British Prime Minister David Cameron

 

「テロリスト達はこれら非道なテロ行為を宗教の名において行ったと言明する。 それは違う。 彼らは恐怖の、暴力の、狂信主義の、そして倒錯した世界観の名においてこれを行ったのだ。 彼らはイギリス、そして世界中のイスラムやイスラム教徒を代表する者達ではない」 英国首相 デビッド・キャメロン

 

 

2009年初頭、ソマリアとケニアの国境地帯では紛争がぼっ発していた。 イスラム原理主義を掲げるソマリアの反政府武装勢力、アル・シャバブがケニヤ北部の一帯を制圧してシャリア法による統治を行うと声明を発表した。 一方ケニヤのナイロビ中央政府はアル・シャバブに徹底抗戦するために軍を国境地帯に送った。 2011年、アルシャバブの一味が越境し、ケニヤに旅行で来ていたヨーロッパ人を誘拐する事件が起きた。 アル・シャバブによる度重なる越境攻撃に業を煮やしていたケニヤ政府は堪忍袋の緒を切らし、同年10月にソマリアとの国境を越えてソマリア政府との共同でソマリア南部のアル・シャバブの拠点を攻撃した。 それ以来ケニヤ軍はソマリアに駐留を続けている  参考

 

20122月、アルシャバブはソマリアとの国境に近いガリッサという町を襲い、ソマリア人キリスト教徒の牧師を射殺。 20127月、アルシャバブは同じくガリッサのキリスト教日曜学校を襲い、17人を殺害、60人が怪我を負った。 201210月、アルシャバブの同調者がナイロビのキリスト教日曜学校に手りゅう弾を投げ入れ、9歳の男の子を殺害  参考

 

2013921日、アルシャバブはケニヤの首都、ナイロビのショッピングモール・ウェストゲートを襲撃… 61名の市民と6名のケニヤ軍兵士が犠牲になった。

 

テロリストは人質に対してモハメッドの母の名前を言ってみろ、コーランの一説を唱えてみよ、などと命じ、答えられなければ目をくりぬき、耳・鼻を削ぎ、指を切り取り、ロープで体を宙吊りにして殺した。 少年をナイフで刺し、ナイフが刺さったその体を冷凍庫に突っ込んだ。 犠牲者を拷問し、生きたその体を何十メートルもの高さから突き落とした。 テロリストはイスラム教徒と非イスラム教徒を注意深く選別した。 イスラム教徒は出口までエスコートされ、解放された。 参考 参考  参考(残酷写真あり・子供と心の弱き者は見るべからず)

 

尼港事件通州事件これらは日本が経験した虐殺事件である。 これら事件によって、我々日本人は共産主義の恐ろしさを身をもって経験したのである。 現代の我々は両事件のことをすっかり忘れているが、ケニヤの事件はこれら事件に通じる阿鼻叫喚の世界を想像させる。 だが今回のケニヤの事件を起こしたのは共産主義者ではなく、信仰深いイスラム教徒達である。

 

2001911日の世界貿易センタービル攻撃から数えて、いったい何度イスラム・テロを経験したら人は悟るのだろうか。 今回の事件を経てもなお、政治家やメディアは問題の根源である「イスラム」から目を背ける。 冒頭に紹介したキャメロンのように「宥和主義」に徹する。 現実から目を背けて。 そして現実を直視し、勇気を奮って公言する者達をこき下ろす。

 

I think the honourable gentleman speaks not only for his constituents but quite frankly for the whole house in deprecating the EDL and all they stand for and their attempt to somehow say that theyre going to help restore order is.. sick, and theres none sicker than the EDL

 

EDL程腐った者達はいない これはデビッド・キャメロン首相の議会での言葉である。 EDLとはEnglish Defense League、イギリスのイスラム化と戦う、指導者のトミー・ロビンソン率いる勇気ある人々の集団である。 デビッド・キャメロンは現代のネヴィル・チェンバレンであると言えよう。

 

イスラモ・フォビア (Islamophobia)という言葉がある。 日本語ではイスラム恐怖症というのか。 これは最近大変よく使われるようになった政治的な言葉である。 イスラムの正体を知り、それを公言し、批判する者に向けられる政治的な誹謗中傷用語である。 イスラムへの正当な批判を「信仰の自由の否定」「民族差別」「人種差別」と関連付け、その人物の人間性をも否定するために考案された言葉である。

 

イスラム批判はイスラムの価値と行為に対する断罪である。 人種差別・民族差別は人間の価値を肌の色と生まれた民族によって測る行為であり、人間の行為として最低な部類に属する。 その違いが分からず、イスラムへの批判が「フォビア」だと言うのであれば、「そう言っていただいて結構である(So be it!)」と開き直るしかないのである。

 

共産・フォビア、ナチ・フォビアという言葉は寡聞にして聞かない。 テロ・フォビア、殺人魔フォビア、強姦魔フォビアという言葉も聞かない。 それらは忌み嫌い唾棄すべきであることが常識的に了解されているからである。 イスラモ・フォビアという言葉はホモ・フォビアと並んで対象者達が「犠牲者」としての地位を確保するために巧妙に考案された言葉である。

 

今回ケニヤで起きたショッピングモール襲撃事件をイスラムによるものであることを否定するならば、それは現実否定であると言わざるを得ない。 イスラム批判をイスラモ・フォビアであるとうそぶき、現実から目を背け続ける限り、このようなテロは続くと断言せざるを得ない。  その間に敵は勢力を拡大しつづけ、我々の住む自由の領域は狭まる一方となろう。 まさに20世紀初頭からレーガン政権が誕生するまでの間、共産主義が世界各地を蹂躙したように。

 

 

追記:

 

人は言う。 これらテロリストは極少数の「過激派」であって大多数は穏健派であると。 誠にもっともである。 しかし肝心なのは「そこ」ではない。 肝心なのは、彼ら大多数の穏健派が「どう反応するか」である。 彼ら穏健なる大多数派が、イギリス、フランス、ベルギー、ドイツ、アメリカ、オーストラリアこれらの国々にいる多くのイスラム教徒達が、このような事件に対して「どう反応するか」である。 彼らは時折デモをする。 対象は「過激派」ではない。 対象は「彼らが居場所を与えられている社会」に対してである。 それが全てを物語っている...

 

 

Allahu Akbar!!! 「俺らがアメリカを制圧する!」

 

御婦人たちも参加

タイ南部では2005年以来、イスラム・テロで5000人以上が犠牲になっている。 政府の無策による犠牲である。 インテリは問題を複雑化したがるが、現実はもっと単純である。 モスクはイスラム教徒の礼拝の場であると同時にテロ思想教化の場である。 だから世界各地でイスラム教徒が暴れるのは決まって金曜日なのである。 南部を中心に、全国の主要なモスクを一挙に閉鎖し、叩き壊すことによって狂信思想の流布を阻止することができ、そして再開への道を閉ざすことができるのである。 これを断行すればものの半年でテロは収束すると断言する。

 

イスラムテロと闘うには「宗教の自由」の美名をかなぐり捨てる覚悟がいるのである。 全ての宗教が善なのではない。 全ての宗教が優なのではない。 良い宗教を促進する一方で悪しき宗教を弾圧する覚悟がいるのである。 そのために政府権力が使われるのでなければ、それは無用の長物と呼ぶべきであろう。

イスラム金融なるテロ支援活動

  • 2013.09.22 Sunday
  • 11:00

一つの悪霊が世界を席巻しつつある。 その名はイスラムである。 日本ではいまだになじみが薄いが、ヨーロッパ全域で薄気味悪い勢力拡大を見せている。 ロンドン東部は一帯が「ムスリム地区」と化しており、そこへはもはやイギリスの法の手が届かない。 フランスでも、スウェーデンでも、ドイツでも、街の一部がイスラム化し、それらの地域は国の法ではなく中世のイスラム法・シャリアによって統治されている。 アメリアではミシガン州・ディアボーン市が有名な例である。

 

イスラム金融というものがある。 イスラム金融はイスラム法(シャリア)を遵守する金融手法である イスラム金融に関わるイスラム教義には以下の4つがある。

 

(1) 利子(リバー)取得の禁止

(2) 不明瞭(ガラル)な契約の禁止

(3) 反道徳的な事業の禁止

(4) 喜捨(ザカート)がある。

http://www.nikko-fi.co.jp/uploads/photos1/514.pdf より抜粋

 

ザカートは富者の貧者への施しの義務理解されている。 テロ組織・ムスリム同胞団の精神的指導者であり世界的なシャリア法学者でもあるユースフ・アル・カラダウィ師は2006年のBBCとのインタビューで次のように述べている。 

 

I don't like the word "donations."  I like to call it Jihad with Money, because God has ordered us to fight enemies with our lives and our money.

 

『私は喜捨(寄付・施し)という言い方が好きではない。 神が我々に我々の命と金でもって敵と闘えと命じているのだから、金によるジハードと呼ぶべきである』

 

ザカート(喜捨)とはジハードである」とカラダウィ師は述べているのである  ジハードとは、「テロリズム」に他ならない。 我々はそれをボストン・マラソン事件やロンドン・刺殺事件で目撃したがかりである。 ジハードとはイスラムを受け入れない者達に恐怖で脅しをかけることによって世界にイスラムを広めるための戦いである。 これら事件の犠牲者はアラーの名のもとに、ジハードのために殺されたのである。

 

イスラム法の権威ある解説書 Reliance of the Travellers」には以下のように書かれている。

 

ザカートは以下8つのカテゴリーに向けて、等分に分配されなければならない。 1)貧者 2)金を必要としている者 3)ザカートの取扱代理者 4)関係を修復せんとする者 5)奴隷 6)借金をするもの 7)アラーのために戦うもの 8)旅人

 

注意すべきは7)である。 Reliance〜の原文にはこうある。

 

h8.17 The seventh category is those fighting for Allah, meaning people engaged in Islamic military operations for whom no salary has been allotted in the army roster (O: but who are volunteers for jihad without remuneration). They are given enough to suffice them for the operation, even if affluent; of weapons, mounts, clothing, and expenses (O: for the duration of the journey, round trip, and the time they spend there, even if prolonged. Though nothing has been mentioned here of the expense involved in supporting such people's families during this period, it seems clear that they should also be given it).

 

イスラムの軍事行動(テロ)の支援のために...

武器などの経費をまかなうために...

テロ活動に出かける「出張経費」や「日当」のために...

その家族の支援のために...

 

これらのためにカネを送るべし、と定められているのである。

 

イスラム金融は商活動ではない。 イスラム金融はテロ支援活動である。 アルカイダ、ヒズボラ、ハマス、ムスリム同胞団 これらテロ組織の活動資金がイスラム金融なのである。

 

だが、日本にはまだまだ馴染みがないではないか。 日本の我々には関係無いのではないか?

 

イスラム金融、日本勢が相次ぎ拡大 アジアに商機

『イスラム教の教義にのっとった金融サービスがアジアを中心に広がり、日本の金融機関が相次ぎ事業を拡大している。三菱東京UFJ銀行三井住友銀行はブルネイの政府系海運会社向けに1億8400万ドル(約160億円)の協調融資をまとめた。邦銀が主導した資源関連のイスラム金融方式の協調融資としては過去最大規模になる。みずほフィナンシャルグループもマレーシアでの参入準備に入った』  2013/1/27 日本経済新聞

 

我々が預金する金の一部が知らずのうちにイスラム金融に流れているのである。 経済誌のなかには積極的にイスラム金融への進出を奨励し、国内の法整備まで変えるべきと主張するものもある。 イギリスでもヨーロッパでもアメリカでも、イスラムとシャリア法は強面のテロリストの殴り込みによって広めているのではない(それも実際に起きているが)。 イスラム金融の進出によって地下水脈のように人々の気づかぬうちに忍び込んでいるのである。 これらの国では国民の金が金融機関は政府によって(金融機関への公的資金注入)イスラム・テロ組織へと横流しされているのである。

 

多くの国々においてイスラムによって自由が脅かされている。 ジハードの脅威に晒されている。 シャリア法の統治下には自由は無い。 イスラムは我々が自由を享受する文明社会の敵であり、イスラム・テロは文明社会が戦わなければならない悪である。

 

政府は商活動を規制すべきではない。 規制が有効なのは、それによって有形無形の個人の財産・所有物が守られ、社会全体の自由が増大する場合だけである。 逆に内外の敵から国民の安全を守るのは政府の義務である。 テロ活動とそれを支援する活動を阻止するのは政府の義務である。  

 

日本の金融機関がイスラム金融との関わりを深めるのを見過ごすならば、ましてやそれを支援するのならば、それは政府としての義務の放棄に他ならない。

 

追記: イスラム教徒が人口の一定率を超えるとどのようなことが起こるか...

 

ロンドン イスラム教徒がデモ行進

パリ イスラム教徒が道を占拠して祈り

ベルリン イスラム教徒が暴徒化

マルメ(スウェーデン) イスラム教徒がシャリア法で市を統治

ミシガン州ディアボーン市 イスラム教徒がキリスト教徒に石を投げる

タイ イスラム銀行 タイ南部では血なまぐさいイスラム・テロが続くその資金はどこから?

ロンドン・テロ 動機はイスラム

  • 2013.06.01 Saturday
  • 11:07
 

ロンドンの郊外ウールウィッチの軍施設付近にてイスラムによるテロが行われた。 マスコミでは「刺殺事件」として伝えられている。 25歳の非番の兵士が白昼に二人の黒人イスラム教徒によって短刀と肉切り包丁で首を切断されて殺された。 これは「刺殺」には違いなかろうが「刺殺」にとどまる事件ではない。 犯人達の目的は人々の心にイスラムに対する恐怖を植え付けることであった。 それは彼らの内の一人がカメラに向かった喋った一連のセリフから明らかである。 だから、この事件は他でもなく「テロ」なのである。

 

警察は2人を逮捕して犯行の動機を調べているのだという。 だが、たった1ヶ月前に起きたボストンのテロと同じく、動機など調べる必要もないことである。 なぜならばこのテロが他でもなく、イスラムの、イスラムによる、イスラムのためのテロであることは火を見るよりも明らかだからである。 動機は何か? 動機はイスラムである。 何がきっかけだったのか? きっかけはイスラムである。 何が彼らを突き動かしたのか? 彼らを突き動かした原動力はイスラムである。 彼らはイスラムによって犯行に及び、犠牲者の兵士はイスラムによって殺されたのであり、イギリス社会はイスラムによって恐怖を植え付けられたのである。

 

イギリスは多くのイスラム教徒を移民として受け入れてきた。 彼らイスラム教徒はイギリス社会にの中に彼らの社会を形成し、その数を爆発的に増やしてきた。 いまやイギリス内には官憲も立ち入れないNo-Go Zoneがいくつも存在する。 ヨーロッパ各国でも同じ状況である。 No-Go Zoneとは「イスラム教徒でなければ立ち入るな」「イスラム教徒でなければ立ち退け」「その中ではイスラム法に従え(イギリスの法は適用されない)」という場所である。

 

イギリスのあちこちに建てられたモスクからは毎日薄気味悪い祈りの声(呻り声)が拡声器によって街中に流される。 この世の一番の環境破壊は何かといえば、それはモスクの祈りである。 これは公害という他ない。 なぜならば彼らは朝っぱら6時くらいから悪夢のような呻り声をマイクを使ってがなるのである。 やりたいならば日中誰の迷惑にもならない時間にやればよいことであるが、彼らには人の迷惑というものが理解できない。 まさに住「環境」の破壊である。 イスラムのファシズム性・全体主義性・専制性の所以である。

 

ウールウィッチのイスラム・テロリストは兵士を殺した直後に周りに集まった人々のビデオカメラにむかって声明を発表した。 左手に殺害に使った短刀と肉切り包丁を持ち、鮮血に染まった右手を振り回しながらである。

 

 

 

"The only reason we have killed this man today is because Muslims are dying daily by British soldiers. And this British soldier is one. It is an eye for an eye and a tooth for a tooth. By Allah, we swear by the almighty Allah we will never stop fighting you until you leave us alone. So what if we want to live by the Shari'a in Muslim lands? Why does that mean you must follow us and chase us and call us extremists and kill us? Rather you lot are extreme. You are the ones that when you drop a bomb you think it hits one person? Or rather your bomb wipes out a whole family? This is the reality. By Allah if I saw your mother today with a buggy I would help her up the stairs. This is my nature. But we are forced by the Qur'an, in Sura At-Tawba, through many ayah in the Qu'ran, we must fight them as they fight us. An eye for an eye, a tooth for a tooth.  I apologise that women had to witness this today but in our lands women have to see the same. You people will never be safe. Remove your governments, they don’t care about you. You think David Cameron is going to get caught in the street when we start busting our guns? You think politicians are going to die? No, it’s going to be the average guy, like you and your children. So get rid of them. Tell them to bring our troops back so can all live in peace. So leave our lands and we can all live in peace. That’s all I have to say. [in Arabic:] Allah’s peace and blessings be upon you."

http://www.liveleak.com/view?i=37e_1369335448 より

 

アラーの名において、俺たちはお前らとの戦いをやめない シャリア法(イスラム法)のもとで生きるのは俺たちの権利だ 俺たちを狂信者呼ばわりして邪魔立てするな 俺たちはコーランによって行動に駆り立てられる お前らは絶対に安心して生きることはできない….

 

 

 

テロリストはそう言い放ってから道路を横切る。 向うに見えるのがもう一人のテロリスト(赤丸)、 道路に横たわるのが殺された非番の兵士である。

 

殺された兵士はアフガニスタンに出征して戦った愛国者であったが、同時に一人の夫であり、父親であった。 家族の悲しみははかり知れない。


 

 

なぜこのようなテロが発生したのか…. テロリスト達の動機など、分かりきったことを探っても無意味である。 なぜならば個別の事件は大きな流れの一コマに過ぎないからである。 大きな流れとはイスラム教徒の大量流入とそれに伴うイスラム・テロ思想の激成、そして政府やマスコミのそれに対する容認である。

 

テロ事件後、政府や国内外の左翼メディアはイスラムやテロを糾弾するどころか、あろうことか「極右団体による過激な反応に注意せよ」と呼びかけたのである。 そしてEDL (English Defense League)を名指しで極右団体と呼び、彼らが「偏見と憎しみと分断を煽っている」というデマを流したのである。 このようなPolitical Correctness = 政治的妥当性こそがイスラムとテロの伸張を助長しているのである。 イスラムがテロ思想である事実を認識せず、テロという恐怖を植え付ける行為が一般犯罪と別格であることを認識せずそれがイスラムとテロの伸張を助長しているのである。

 

イスラムには狂信も穏健もない。 あるのは「イスラム」のみである。 イスラムという宗教はファシズム思想であり、全体主義思想であり、専制思想である。 「狂信的イスラム」がテロに結び付くのではない。 「イスラム」がテロを起こすのである。

 

幸いにして日本にはイスラム教徒はまだ少ない。 イギリスやヨーロッパ、アメリカ(ミシガン州・ディアボーン市)の不幸な先例から何を学ぶことができるのか。 それは、イスラム教徒は移民として受け入れてはならないということである。 一度イスラム教徒を受け入れれば、イスラムが社会に注入され、その毒は癌となり、その癌は増殖しながら社会に暴力と不安定をもたらす。 我々はイギリスにおける末期的症状を目の当たりにしているのである。

 

 

追記:

  • 政治的妥当性がまかり通るイギリスにおいて、孤軍奮闘している自由の闘士がいる。 それがEDL =  English Defense League(イングランド防衛同盟)であり、そのリーダー、Tommy Robinson(トミー・ロビンソン)である。 Wikipediaには「極右団体」などとあるが、どこかのモノ知らずが書いたのであろう。
  • オランダの闘士はGeert Wilders(ヘルト・ウィルダース)、アメリカの闘士はPamela Geller(パメラ・ゲラー)である。 彼らの勇気には脱帽である。

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