日本は日韓併合で救われた

  • 2012.06.30 Saturday
  • 16:17
 

日本が明治から昭和の激動の時代を、そしてその後現代にいたるまでの過程をいかに生き抜いたきたかを考えるときに忘れてはならないのが日韓併合である。 日韓併合は左翼からは侵略行為と呼ばれる。 時には保守の中にも否定的な見解がある。 

 

「朝鮮人を日本人と一緒にする必要は無かった」「保護化で十分で、併合まですることはなかった」「もともと文化が違うのだから成功するはずはなかった」「あんなことをしたからパチンコ屋だらけになった」「在日問題もそのおかげだ」と、いろいろな意見がある。

 

どれも一定の事実ではある。 しかし問題はどれも真実を捉えていないということである。 これら個別の事実に突き当たったときに常に立ち返らなければならないのは、日本が置かれていた国際情勢、及びその中において国防と独立をいかに維持しなければならなかったか、という現実である。 そして同時に直視しなければならないのは周辺の国々で「独立を維持しえなかった国々」がどのような運命をたどったかということである。

 

日本は明治時代より常に列強の脅威を受けてきた。 国を取り巻く情勢を安定させるためは朝鮮の独立と近代化が必要不可欠であった(地政学的に朝鮮半島は日本に突き付けられた匕首のようなものである)。 日本はそのために日清日露の二つの戦争を戦った。 その間、日本は朝鮮を「清の属国」から「大韓帝国」へと格上げすることに尽力し、援助を行った。 統治を近代化させて経済を発展させるよう再三にわたって促した。 残念ながら後退的な朝鮮文化のため韓国はいささかも前進することが出来なかった。

 

日露戦争に勝利した日本は韓国を保護化し、伊藤博文が暗殺されるに及んで遂に併合する。 保護化も併合も日本が一国で突っ走ったわけではなく、当時アメリカもイギリスも全面的に支持したものである。 それ以外の選択肢はあり得ないと。 その後ロシアは共産主義のソ連となるが、日本はソ連から今までにも増して脅威を受けることになる。 

 

1920年、共産パルチザンがニコライエフスクに駐留していた日本の居留民と軍人合わせて約700名をそして共産主義に同調しない市民6000人を惨殺した尼港事件が起きる。 その虐殺のあまりの凄惨さに日本人は共産主義の悪魔性を知ることになる。

 

革命後のソ連は不戦条約の陰で軍拡に次ぐ軍拡を進めた。 1918年当初に33万だった赤軍は翌年80万になり、 尼港事件のあった1920年には300万になり、そして550万という大軍となった。 凶暴な非文明国家が軍を巨大化していたわけである。

 

ソ連は拡張・侵略を続ける。 1938年、ソ連は「日本が併合していた」韓国北部に攻め入る。 張鼓峰事件である。 ソ連が戦闘機や戦車まで投入したにも関わらず紛争が戦争に発展することを望まなかった軍部は専守防衛を守り苦戦を強いられる。 そこでソ連と戦ったのは日本軍とその指揮下にあった朝鮮軍である。

 

翌年の1939年、ソ連はまたもや一方的な侵略行為をはたらく。 ソ連が満州に攻め入ったノモンハン事件である。 ソ連側2万に対し日本側17千の死傷者を出し、苦戦を強いられる。

 

そして194589日、ソ連は日ソ不可侵条約を踏みにじり対日戦争を開始する。 北から西から東からソ連は満州国に攻め入る。 同時に北から樺太を攻め、北海道に迫る。 同時に極東ソ連から朝鮮半島へ迫る。 




ソ連軍の進軍経路


日ソ軍の配置


ソ連・満州への進軍

地図 Wikipediaより


満州国はソ連の軍政下に入り滅亡、日本は朝鮮を失う。 ソ連支配下の中国北部で共産活動が始動する。 共産党と国民党の戦いを経て共産勢力が中国全土を呑み込む。 中国を逃れた国民党は台湾を支配、台湾はその後李登輝総統による改革が始まるまで長い抑圧の時代に入る。

 

朝鮮半島は一度はソ連に後押しされる共産勢力が制圧するが、1950年アメリカ参戦によって38度線まで押し戻される。 朝鮮の北半分、朝鮮民主主義人民共和国は、スターリン主義と朝鮮文化を掛け合わせた独特の主体思想である絶対専制世襲制によって統治されることとなる。 2012年現在、その支配が終わる気配はない。

 

ベトナムも南北に分断され、長い戦いの末1975年に共産勢力に制圧される。 共産勢力は勢いを得てラオス、そしてカンボジアを呑み込む。 ベトナムでは60万もの人間が圧政を逃れようとして波間に消えた。 カンボジアでは200万もの人間が飢えと拷問で死んだ。

 

そして我が祖国日本は... 日本は領土である朝鮮と台湾を失い、アメリカの統治下にはいる。 1952年サンフランシスコ条約発効により日本は主権を取り戻し、今日に至る。 日本はルーズベルト、トルーマンというリベラル左翼の意図を受けたGHQにより強制的に社会主義的な政策が押し付けられ、それらは今に至るまで日本社会を蝕むが、周辺諸国のような悲惨な運命をたどることは免れた。

 

もしも日本が名ばかりの独立国であった韓国を併合していなかったならば、韓国は張鼓峰事件のような侵略行為に対してなすすべもなく降参していたはずである(日本が朝鮮半島に主権を行使できたからソ連に対抗出来た)。 韓国はソ連の支配下に置かれソ連は1920年代から日本本土を脅かしたはずである。 そして先の大戦終結時には朝鮮半島を足掛かりに日本本土を直接攻撃したはずである。 ソ連が日本全土を、もしくは群馬県あたりから北を取っていた可能性は高い。

 

であったならば、朝鮮半島の運命は日本の運命となったのである。 ドイツ・東欧の運命は日本の運命となったのである。 ベトナムの運命は日本の運命となったのである。 カンボジアの運命は日本の運命となったのである。 「平和な戦後日本」は無かったのである。

 

日清・日露戦争、韓国併合、満州事変、満州建国、国連脱退、三国同盟 そして大東亜戦争は日本の敗戦で終わる。 その過程においては様々な失敗や間違いが不徳があったことも確かであろう。 反省は必要である。 しかし彼ら先人たちの判断を、今我々が住む日本、アメリカの核と駐留米軍に守られる「平和な」日本の観点・価値観から安易な批判や断罪をしてはならない。 なぜならば、我々が我々であるのは間違いなく明治〜昭和を生きた彼ら先人たちのお蔭だからである。

日韓併合〜現代の朝鮮半島 先人達の偉業

  • 2012.06.24 Sunday
  • 14:14
 

日本は韓国に対し、韓国を植民地化したことに対して謝罪をすべきであるだとか、またはその必要は無い、という議論がある。 謝罪の必要は無い、という主張は正しい。 しかし、日本政府が日本国代表として責任を持って展開しなければならないのはもっと積極的な議論である。 

 

それは、

  • 大韓民国が中国の一つの省でもなく、ロシアかどこかの植民地でもなく、一個の独立国であるのは「他でもなく」日本のおかげだということ
  • 大韓民国が資本主義経済とその繁栄を謳歌しているのは「他でもなく」日本のおかげだということ
  • 大韓民国が大韓民国であり、朝鮮民主主義人民共和国ではないのは「他でもなく」日本のおかげだということ

 

である。

 

日清戦争1894年〜1895年)が起きた主要因は決して安定することが出来なかった朝鮮にある。 明治維新後の日本は富国強兵策のもと経済発展と防衛強化にあたっていた。 一方朝鮮は内乱と混乱の連続であり統治どころではなかった。 弱肉強食・強い国が弱い国を植民化する緊迫した世界情勢の中、日本の安全のためには隣国・朝鮮が安定した国家である必要があった。 そのため日本は朝鮮に対して近代化と自主独立を促した。 

 

しかし朝鮮の内政不安定とその状況に付け込み影響力拡大を目論む清国によってその試みは阻まれる。 あからさまな清国による朝鮮への侵略行為(東学党の乱)に応じる形で日本は清国との戦いを始める。 日本が清国と戦ったがゆえに、まずは朝鮮は清国による植民化を免れた(1895年大日本帝国勝利・下関条約)。 それだけでなく2年後の1987年、朝鮮はそれまでの清国の属国としての地位を「有史以来初めて」脱し、大韓帝国を名乗る。

 

しかし日本をめぐる国際情勢は依然厳しく、特にロシアは日本が日清戦争の勝利で合法的に得た権益を力ずくで奪った(三国干渉)。 ロシアは清国における義和団事件鎮圧にかこつけて満州に対する侵略(そして行く先々での虐殺)を進めた。 ロシアは同時に大韓帝国に対しても、現在の北朝鮮北部にあたる鴨緑江を軍事占領するなど、露骨な侵略行為を行う。 日本はロシアと、またロシアの侵略行為を唯々諾々と受け入れる大韓帝国へも抗議するが事態は一向に改善せず。

 

それどころか先の日清戦争で日本のおかげで独立を得たにも関わらず裏切り行為をはたらく。 日露関係がいよいよ緊迫する19041月、大韓帝国はロシアの手引きで中立宣言(日本は中立の韓国に軍を配置することが出来ない)を出しつつ、裏でロシア軍には出動を依頼していた。 日本はロシアの暴虐に対し繰り返し説得を試みたが全て失敗する。 満州・朝鮮半島が次々とロシアの手に落ちる。 日本の安全に対する危機感は頂点に達し、同年2月、日本はロシアとの戦線の火蓋を切る(日露戦争)。

 

初戦から圧倒的な力を見せつけた日本に対し大韓帝国は態度を翻し、日韓議定書が結ばれる。 それにより日本は朝鮮半島から満州に軍を進めてロシアを追い出し、日露戦争を勝利に導いた。 日露戦争の要因が弱体な大韓帝国にあったことは各国の共通認識であり、イギリスにとってもアメリカにとっても日本による韓国保護化は「それ以外の道はあり得ない」というものであった。

 

日本は日清・日露戦争において国運を賭して戦った。 そして多くの犠牲を払った。 戦争の要因は朝鮮半島にあった(唯一の原因ではなく要因、しかも重要な要因)。 朝鮮半島は李氏朝鮮から大韓帝国時代を通じて甚だしく近代化が遅れていた。 日本が度重ねて援助したにも関わらず、独立を守り、自己発展出来ないことを証明し続けた。 内乱・混乱と外国勢力による介入の連続であった。 日本の自主独立を守るためには、日韓議定書が日韓併合条約(1910年)へとつながっていくのは必然であった。

 

日本が自主独立を守ったのと同時に韓国はロシアに取り込まれるのを免る。 そして日本の保護化・併合による統治のもと政治、司法、産業、教育、衛生、あらゆる面で近代化が推し進められることになる。 当時日本がロシアと戦っていなければ、もしくはロシアに敗れていたならば、朝鮮半島がロシアに取り込まれていたはずである。 であったならば、ロシア革命後、全半島が共産化されたいたはずである。 そして今の大韓民国は、日本が大東亜戦争に敗れるのを待つまでも無く、ましてや朝鮮戦争を経ることもなく、朝鮮民主主義人民共和国になっていたはずである。

 

大韓民国と朝鮮民主主義人民共和国、何がどう違うのか、説明は要しないはずである。

 

  • 日清戦争の日本人戦没者13,824
  • 日露戦争の日本人戦没者88,429

 

一方

 

  • アメリカのイラク戦争の死者は4,409名(2012529日現在)
  • アフガニスタン戦争の死者、2,960名(2011年現在・アメリカを中心とした連合軍)

 

日本が二つの戦争で払った犠牲、痛みがいかに大きなものだったかが分かろうというものである。

 

今韓国に住む人々、韓国で資本主義経済の恩恵を受ける全ての人々、世界で韓国国籍を持つ全ての人々、彼らが彼らでいるのは日本の先人達のお蔭である。 それ以外にはあり得ない。

 

日本が韓国から受けるべきは、先ずはこれまでの度重なる非礼に対する謝罪である。 日本は韓国に対し、謝罪を要求し、それを受け取らなければならない。 その次に感謝の念であり、尊敬の念である。 感謝するかしないかは勝手にすればよい。 しかし長年にわたりはたらいてきた非礼に対してはしっかりと謝罪するのがまともな国と国との関係である。

 

 

追記: 日本には謝罪論者もいれば併合否定論者もいる。 謝罪論者は論外であるが、併合までする必要はなく保護化で十分だった、というのも見当違い甚だしい。 保護化の試みはことごとく失敗し、2度にわたって日本人は尊い犠牲を払った。 3度目は無い。 それが併合である。

 

参考:

  • 中村粲「大東亜戦争への道」

 

日本経済を復活させる方法

  • 2012.06.17 Sunday
  • 18:55

日本経済を復活させるにはどうしたらよいのか。 その問いに対して一言で答えるとしたらこうである。 モントリオール議定書と京都議定書から脱退すればよい、と。 これら協定からの脱退が単独でマジックを引き起こすのではない。 当該議定書自体の意味以上に、経済活動を抑制する政策を否定し、経済の主体を政府から企業や個人の手に戻すこと、そして国としての方向を抑圧から開放へと180度転換すること、これら大きく二つの意味があるのである。

 

日本経済が急落下している。 日本経済は衰退の道をまっしぐらである。 これは何も日本国民が弱体化したからだとか、覇気を失ったからだとか、根性を無くしたからだとか、草食男子化したからだとか、少子化したからだとか、色々なことが言われているが、そうことではない。 これらは要因ではあるだろうし、関連性はあるだろう。 しかし真の原因ではない。

 

真の原因は国家が経済活動に足枷をはめているからに他ならない。 ここでも税金、あそこでも税金、ここでも規制、あそこでも規制。 そうこうするうちに安物ばかりでなく付加価値のあるものまでもが海外で生産されるようになった。 規制や税金とはモノを生産する工場だけにかかるわけではないから、製造業の代りとなるはずのサービス産業も同時に衰退である。

 

エセ科学に基いたフロンガス規制と二酸化炭素規制による損失は莫大である。 嘘の前提に基いたフロンガス規制と二酸化炭素規制によって企業の利益が削がれている。 利権の巣窟と化したエコ・ビジネスに後押しされるフロンガス規制と二酸化炭素規制によって多くの職場が失われている。 多くの企業が、そしてそこで働く人々が、「しなくてもよいこと」「やっても全く意味の無いこと」「やるだけ無駄なこと」に多くの時間と労力と資源を割いている。 人々はそれらのために税金を搾り取られている。 

 

これこそが手枷足枷であり「ビジネスをするべからず」というお達しである。 安全のため、と称しながら経済を奈落に突き落とす。 結果、資本家や企業は投資を控え守りに回る。 結果、多くの人々が仕事を失い、路頭に迷い、絶望し、命を絶ち、あるいは現実から逃避し福祉漬けになる。

 

モントリオール議定書も京都議定書も、既にその根拠は失われている。 当ブログでもこれら協定が依って立つ論拠を徹底的に論破してきた。 これらは癌である。 癌に対する対処法は改良するのでもなく、方向性を変えることでもなく、他の何かに置き換えることでもない。 正しい対処法はただ一つ、それは除去することである。 根本から切り取り、そして破壊することである。

 

モントリオール議定書と京都議定書は手枷足枷の代表であり象徴的存在である。 足枷を取り除けば日本経済は復活する。 足枷を取り除けば日本経済は蘇生する。 足枷を取り除けば日本経済は再び力強く立ち上がる。 

 

問題は、国民がどれだけ復活を望むかである。 問題は、国民がこの現実に気付くかどうかである。

 

 

参考:

 

海面は下降している

 

幻のオゾンホール

 

フロンガス規制・モントリオール議定書の根拠は?

 

 

 

 

 

節電という自傷行為

  • 2012.06.13 Wednesday
  • 23:22
 

 

日本のいたるところで続いている節電は痛々しい様相を呈している。 日本中の街、道路、駅、レストラン、ホテル、オフィスが暗い。 接客業などはそれでも暗くなり過ぎないような工夫を懸命にしているのが分かる。 しかしそれでも暗い。 レストランや店などではディスプレイに対してベストな視覚的効果を狙って設置した照明が切れている、あるいはワット数の低い電球や蛍光灯を使っている。 イメージ低下である。

 

暗いだけではない。 不便である。 ホテルのエレベーターは、例えば3台あるうちの1台だけを動かすとか、朝の急いでいるときにいつまでたっても来ない。 来てもぎゅうぎゅうに詰まっている。 実際どれだけ節電になっているのか知らないが、明らかにサービスレベル低下である。

 

日本経済は福祉と重税と規制という社会主義によって慢性的な動脈硬化を患ってきた。 本当の動脈硬化と同じく社会主義は初期症状が無いために問題が表層化するまでに時間がかかる。 事実戦後数十年間はそこそこうまくいってきた。 だが過去20年間で病気の症状が明らかに現出してきたということである。 長い間血管や心臓や能が痛めつけられてきたところへ、生命の維持に必要な基本的な栄養素や水の補給を絶つようなことをすれば、死への歩みが更に早まるのは明白である。 節電を強いるということはそういうことである。

 

節電が「痛々しい」と言ったのは、それが正しく「自傷行為」に他ならないからである。 自傷行為というのは鬱の症状の一種で、五体満足であるにも関わらず、様々な悩みでついつい自分の体を傷つけてしまう病気である。 それが死に至る率はどのくらいかは知らないが、せっかく持って生まれた大切な体を破壊することには変わりない。

 

日本は電気が不足しているわけではない。 ただ原発を止めることによって不足させているだけである。 原発は危険なのか。 いや何の危険性も無い。 先の大震災では他の多くの建造物が跡形も無く津波に破壊された中において、福島原発は驚くべき堅牢さを示した。 その後のメディアと世間の馬鹿騒ぎにも関わらず放射能による健康被害は皆無である。 だから本来、今の時点で日本は原発全開でなければおかしいのである。

 

それを、何を恐れてか政府が脱原発などという妄言を吐き、企業と国民に節電を強いるとは自傷行為そのものである。 国民生活が不便になるだけではない。 経済にとって取り返しのつかない打撃となることは間違いない。

 

書いている最中にYahooで関連するニュースが入ってきたが、政府が各家電メーカーに対し12月で白熱電球の製造を中止するよう要請したそうである。 二酸化炭素を減らす必要も無いし、節電をする必要も無いのである。 にも関わらず、政府のこの強制によって多くの仕事が失われるはずである。 実に、痛々しい限りである。 情けなさもここに極まれりである。

 

「クール・ジャパン」どころではない。 「Pathetic Japan(情けない日本)」である。

太陽光・風力発電はなぜダメなのか

  • 2012.06.13 Wednesday
  • 22:14
 

太陽光や風力発電の技術が徐々に向上しつつあるというような報道を目にする。 それらは事実ではあっても真実ではない。 いかなる技術的進歩があろうとも、地下資源がある間は、すなわち今後数百年間は、それらが主要なエネルギー源となることはあり得ない。 それが真実である。

 

何故あり得ないのか。 アメリカ、ヨーロッパ、日本など各国で政府主導で何年もかけて巨費を投じているにも関わらずいまだに全体の発電量の2%にも満たない現実からも「あり得ないこと」は常識的に推測出来る。 しかし更に言えば、物理的に不可能なのである。

 

エネルギーとは蓄積された力である。 地下資源とは、2億年前から6百万年前に地球上を跋扈していた大小の動物だの植物だのが堆積したものである。 2億年近くもの間、現在我々が目にするいかなる生物よりも遥かに巨大な恐竜という動物が生き、そして死んでいった。 彼らは生き、そして死に、朽ち果て、それが長い長い間を経て地中に堆積していった。

 

数字で見れば、我々人類が生きて来た年月などいかに問題にならない程小さなものであるかが分かる。

 

恐竜が生きた時代は

200,000,000年前(2億年前)から6,000,000年前(6百万年前)

その間約194,000,000 = ほぼ2億年

 

人類の最初をクロマニヨン人とすると

200,000年前(20万年前)

 

194,000,000÷200,000=970

 

最古の人類とされるクロマニヨン人の時代から現在までの歴史を千回も繰り返すほどの長い期間にわたって生息した恐竜やその他の動植物の死骸が堆積して石化エネルギーとなったのである。 それら動植物に生命を与え続けたのは太陽の光である。 現在我々の生活を支えているのは、これだけの長い時間をかけて蓄積され圧縮された「力」だということである。 

 

かたや太陽光発電や風力発電というのは、「今ここにある」エネルギーを使おうという考え方である。 過去からの蓄積ではなく、「この瞬間ここにある」ものだけであるから当然弱いはずである。 効率が悪いのは当然なのである。 逆に言うと、太陽の光が「適度に弱い」から植物も動物もその下で生きられるのである。 水星のように熾烈な太陽光を浴びれば生命体は生存することは出来ない。

 

太陽光も風力も、壮大なる無駄である。 どれほど研究が進もうとも、実用レベルに至ることは絶対に無い。 民間の研究者や企業が可能性を追求するのは勝手である。 夢が見たいのであればそうすればよいのである。 しかしこの試みに税金を使うのは犯罪である。

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